EA21(エコアクション21)活動実績(2)
平成23年7月31日現在
  月 別         12月                 H23年1月                 2月                 3月                 4月                 5月                 6月                 7月        
                                                                                                                               
工種・区分・数量・単位
    日 別                                                                                                                                                                                                                
1       10       20       31 1       10       20       31 1       10       20       28 1       10       20       31 1       10       20       30 1       10       20       31 1       10       20       30 1       10       20       31
1 各部署受審前勉強会  
 
                                                                                                                                                                                                               
                                                                                                                                                                                                               
                                                                                                                                                                                                                     
                                                                                                                                                                                                               
2 初回登録審査受審        
 
                                                                                                                                                                                                         
                                                                                                                                                                                                               
                                                                                                                                                                                                                     
                                                                                                                                                                                                               
3 審査指摘事項対応策策定(マニュアル、法規制リスト、教育訓練)            
 
                                                                                                                                                                                                     
                                                                                                                                                                                                               
                                                                                                                                                                                                                     
                                                                                                                                                                                                               
4 EA21長崎地域事務局へファイル提出                
 
                                                                                                                                                                                                 
                                                                                                                                                                                                               
                                                                                                                                                                                                                     
                                                                                                                                                                                                               
5 全社環境目標値(ラミネート加工)各部署へ配布、掲示  
 
                                                                                                                                                                                                               
                                                                                                                                                                                                               
                                                                                                                                                                                                                     
                                                                                                                                                                                                               
6 事業所負荷(ガソリン、軽油、灯油、電気、紙、上水、)調査(9,10,11月分)                                                
 
                                                                                                                                                                 
                                                                                                                                                                                                               
                                                                                                                                                                                                                     
                                                                                                                                                                                                               
7 新規作業所法規制リスト作成(高田、高田法面)                                                      
 
                                                                                                                                                           
                                                                                                                                                                                                               
                                                                                                                                                                                                                     
                                                                                                                                                                                                               
8 環境セミナー受講(1〜4回)、産廃適正処理講習会(管理責任者)                                                              
 
   
 
   
 
   
 
                                                                                                                                 
                                                                                                                                                                                                               
                                                                                                                                                                                                                     
                                                                                                                                                                                                               
9 消火訓練準備及び訓練                                                                                
 
                                                                                                                                 
                                                                                                                                                                                                               
                                                                                                                                                                                                                     
                                                                                                                                                                                                               
10社員への環境教育(月例会議、施工検討会議等)                
 
             
 
     
 
       
 
   
 
   
 
   
 
             
 
       
 
   
 
 
 
     
 
   
 
   
 
               
 
   
 
       
 
     
 
   
 
   
 
         
 
   
 
         
 
 
                                                                                                                                                                                                               
                                                                                                                                                                                                                     
                                                                                                                                                                                                               
11初回審査登録                                                                              
 
                                                                                                                                   
                                                                                                                                                                                                               
                                                                                                                                                                                                                     
                                                                                                                                                                                                               
12古紙リサイクル回収機構打合せ及び古紙回収活動  
 
                                                                                                                                                                                                               
                                                                                                                                                                                                               
                                                                                                                                                                                                                     
                                                                                                                                                                                                               
13一般事業用ごみ焼却(構造機能適合型焼却炉)  
 
                                                                                                                                                                                                               
                                                                                                                                                                                                               
                                                                                                                                                                 
長崎県、長崎市、佐世保市
 
                                                 
                                                                                                                                                                                                               
14平成22年度産廃集計、環境報告書提出                                                                                                                                    
 
                                                                             
                                                                                                                                                                                                               
                                                                                                                                                                                                                     
                                                                                                                                                                                                               
15事業負荷の把握(ガソリン、軽油、灯油、電気、紙、上水)、産業廃棄物  
 
                                                                                                                                                                                                               
                                                                                                                                                                                                               
                                                                                                                                                                                                                                   
    備  考